ステージゲート法の特徴とトレンド ~未来を造る人になる#14~

こんにちは、JOSUIの中村です。
新規事業・研究開発リーダーに向けたメールシリーズ「未来を造る人になる」の第14回目です。

今回は、「#14ステージゲート法の特徴とトレンド」というテーマで書きました。

前回は、「#13ステージゲート法等の開発マネジメント法」というテーマで書きました。前回のエントリーは こちら

メールのバックナンバーは こちら からご覧ください。

前回は、ステージゲート法導入の段階について説明しました。

今日は、開発マネジメント法の一つであるステージゲート法の特徴を見て行きましょう。
ステージゲート法とは、検討するフェーズ(ステージ)と評価するフェーズ(ゲート)を設けて、アイデアを商品にする開発マネジメント方法です。多くの企業で研究者がアイデアを検討しては発表し、研究開発会議などで評価するということをしていますが、ステージゲート法でも、検討はエンジニア一人または複数のチーム、評価はエンジニアの上司を含む複数名で評価ということが多いと思います。

<最初に儲かるかを考える>
ステージゲート法に限らないかも知れませんが、最近の運用方法のトレンドは、最初のフェーズで「儲かるかどうか」を慎重に、かなり時間をかけて検討することです。
商品の販売までゲートは3〜5あることが多いと思いますが、最初のいくつかのゲートで、
1)自社の技術基盤との適合性
2)自社の事業ドメインとの整合性
3)営業基盤との適合性
4)技術的課題を克服できるのか?
5)市場規模とシェア、利益は?
6)ビジネスモデル、製品のイメージ
等々の項目が検討されます。
注目していただきたいのは、上記の項目に技術的な課題が含まれていないということです。いきなり技術課題を検討しないと言ったほうがいいでしょうか。

<調査はエンジニアが行う>
ビジネス的、マーケティング的な検討課題なので、エンジニアが行うことに違和感を感じられる方もおられるかも知れませんが、この業務はエンジニアの仕事です。研究開発の方向性を含めて、エンジニアの仕事を決めるのですから、エンジニアが自らしなければならないと思います。

<分かる人が評価する>
評価者(ゲートキーパー)はよき理解者である役員である必要があります。審査官であってはいけません。できれば、事業開発に成功体験のある、発想の柔軟な人が望ましいです。評価した人は次のステージに進めることを許可するのですから。次のステージで必要な資源を提供する責務を負います。そのため、評価者はマネジメント層になります。
検討されたビジネスが異分野であればあるほど、評価は難しくなります。そのため、評価者はその分野のことが分かる人でなければなりません。

<確率は10分の1から5分の1>
アイデアのうち、販売に至るのは10分の1から5分の1という運用になることが多いと思います。売上維持向上させるのに必要な年間の新製品が5つだとすると、アイデアは25個〜50個必要だということです。
そして、50もアイデアがありながら、テーマ化しなければ(技術開発に進まなければ)ゲートが厳しすぎるし、技術開発に進むものが30もあるのであれば、ゲートが緩すぎるということになります。
この辺のさじ加減をしながら、研究開発部長は運用をすることになるのです。

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