ソリューション型・提案型の
事業にするための
変革プログラムのご紹介
目次
こんな方向けのプログラムです
- 自社の事業スタイルを、「顧客要望対応型」から「ソリューション型」・「提案型」に変身させたいメーカー経営者の方
- 飛び地でも少改善のテーマでもない、「夢があって、かつ事業部が受け取り易いテーマ」を創出させたいという研究開発責任者の方
- 「ソリューション事業」と呼ぶに相応しい商品・技術のラインナップが欲しいメーカーの事業責任者の方
本プログラムによる効果
成熟メーカーのビジネスモデルを、
「顧客要望対応型」から「提案型」に、
「商品売り」から「ソリューション」に
変革することが出来ます。
提案型、ソリューション型にすることにより、どういうメリットがあるのか？
２社の事例を共有します。
この仕組を導入したある会社（A社）の経営者は、こう言われています。
「今までにない情報が入るようになった」
化学メーカーA社経営者
というのは、導入後、A社では、営業部門・研究開発部門の情報の連携が起こり、研究開発部門で、従来では検討していなかった研究開発テーマが創出できたのです。
別の会社（B社）の経営者はこう言われています。
「テーマが面白くなり、期待が持てるようになった」
電気系メーカーB社経営者
それまでB社は、顧客要望対応型だったためいわゆる「下請け」だったのです。しかし、導入後は、①顧客の潜在課題を解決し、②他社が実施しておらず、③特許も取れるもののみを検討しています。
提案型やソリューション型にすることにより、会社全体として価格主導権を取り戻し、競合との競争を優位に進めることが出来ます。
なぜ、「顧客要望対応型」を「提案型」に、
「商品売り」を「ソリューション」に
変化させることが出来るのか
経営者が潜在課題・潜在ニーズが大切だと知りつつも、普通の社員が潜在課題・潜在ニーズを発掘できない理由をご存知でしょうか？
それは、社員に２つの道具がないからです。その２つをご紹介します。
ツール① ソリューションカタログ
ソリューションカタログとは、技術を課題解決の視点で体系化したものです。
ツール② 潜在課題発掘ツール
潜在課題発掘ツールとは、事業部（営業）担当者が顧客の潜在課題を効果的に発掘できるようにするものです。
これらの２つを効果的に使用することにより、顧客にソリューションを販売しつつ、顧客の潜在課題を効果的に把握して研究開発にフィードバックする体制が出来上がります。
詳しい資料に、その内容を記載してあります。
本ページの下部のフォームからご請求ください。
テーマ創出を「一点突破型」にすることにより、顧客ニーズを待ち伏せできる
事業部が発掘した潜在課題を研究開発部門に連携させます。
このような情報の連携をしつつ、「一点突破型」の研究テーマを創出することにより、研究開発テーマが見違えるように面白くなります。
一点突破型とは、自社技術のアプリケーションを軸にして横展開を図り、横展開に必要な商品に対応した技術を用意するものです。
従来は、顧客に「こうしてほしい」「ああしてほしい」と言われて開発しているのが通常だった技術者が、潜在課題待ち伏せ型になるのです（顕在課題対応型から潜在課題待ち伏せ型へ）。
自社技術には関係があるが畑違いのテーマや、技術的な繋がりはあっても事業部が受け取りにくいテーマが生まれるのではありません。
顧客の潜在課題を発掘し、解決する技術・商品をあらかじめ開発するのです。潜在課題はニーズとして顕在化した場合に、スピーディに解決できるのです。知財を掌握しているため、価格主導権が取れるのは言うまでもありません。
詳しい資料には、そのメカニズムが書いてあります。
本ページの下部のフォームからご請求ください。
対象産業
守秘義務の関係で詳しいことは明らかには出来ませんが、主に以下の産業でご利用頂いています。メーカーとして成熟している会社に実績がございます。
- 電機メーカー、機械メーカー等のセット系メーカー
- 材料メーカー、化学メーカー等のプロセス系メーカー
当社実績について
これまで、当社では、様々な企業でのコンサルティングを通じて、研究開発の効果性を高めて参りました。
実績についてはこちらをご覧ください。
コンサルティングや研修のご案内
当社では、従来から潜在課題を発掘し、一点突破型の研究開発テーマを立案できる会社になるためのコンサルティングや研修を実施しています。
取り組む内容は、クライアント企業の要望によってまちまちですが、最低３ヶ月〜の期間をかけて実施します。
事業部門、新規事業開発部門、研究開発部門、研究所等の横断的なプロジェクトチームで取り組みます。
部門横断的なプロジェクトのため、意思決定が難しい部分はありますが、どのように進めていくのかについてはノウハウがございます。様々なメーカーでの実績がございますので、ご関心があれば遠慮なくご相談ください。
資料を差し上げています
本プログラムに関連する資料をお送りしております。
お送りするのは無料です。
また、本プログラムについての考え方や事例等を打ち合わせ等で説明をすることが出来ます。これらを通じて、貴社に適用できるかを判断できると思います。
打ち合わせも無料です。無理な営業はしていません。
資料を事前にご送付し、お電話で打ち合わせするなど、比較的軽い打ち合わせをするなどもしております。
お問い合わせ後の流れ、守秘義務等について気になる場合は、こちらのページも合わせてご覧ください。フォームは同じです。
