研究開発ガイドライン(カタログ)+動画コンテンツのご請求について(無料)

まずは気楽に見てみてください。
この研究開発ガイドライン(カタログ)を利用することで、経営トップが

「これなら最少の投資で最大の効果を発揮できる」

と評価する技術・知財戦略を社員が策定するようになります。

メーカー経営者や研究開発部門の責任者向け

①潜在ニーズを先取りする技術マーケティングの仕組み
②研究開発テーマ創出・知財形成の仕組み
③持続的成長を保証する技術戦略の仕組み

最少投資で最大効果を実現するための研究開発の仕組み

をつくるための研究開発ガイドラインのご紹介です。

研究開発ガイドライン(カタログ)って何なの?

研究開発マネージャーのために、研究開発で実施するべき事項が一元的にまとめられたメディアです。

当社の人材開発やコンサルティングに関する情報が一元的にまとめられてもいます。

主に、中堅〜大企業の技術部門向けに作成しました。

オーナー経営者の方はこちらをご覧ください。

研究開発ガイドラインの主な内容

研究開発ガイドラインの目次

  • 研究開発部門への要求と取り巻く環境について
    • 日本企業の研究開発投資対効果は?
    • 日本企業の投資比率が収益低下の原因は?
    • 経営者の研究開発への期待の変化と研究開発マネジメントの変遷は?
    • なぜ、小粒のテーマに留まってしまうのか?
    • なぜ、研究開発テーマが分散してしまうのか?
    • なぜ、事業が想定通り立ち上がらないか?
    • なぜ、新規の「大粒」テーマ創出は難しいか?
  • 研究開発部門に求められるもの
    • 研究開発テーマ創出の王道と問題点
    • 技術マーケティングの肝、フィードバックループとは?
    • 次世代のコア技術・テーマの創出の肝は、アプリケーションとソリューション
    • 研究開発モデルのパフォーマンス比較
    • 技術者の知財への意識変革が必須、その内容とは?
    • 知財活動のフロントローディング(企画重視)が必要不可
    • 技術者に必要な知財の知識とは?
    • 研究開発のニーズと知財での対応
  • 高収益企業の研究開発マネジメント
    • 顧客との共創をする事例〜電子部品M社〜
    • ロードマップを共有する事例〜半導体T社〜
    • 技術カタログの事例〜電気K社、化学S社〜
    • 潜在課題発掘の事例〜電気K社〜
    • 先行開発の事例〜電気H社〜
    • ユーザー評価の先取り事例〜電気S社、化学T社〜
  • あるべき姿に変革するにはどうすれば良いのか?
    • 本来あるべき姿とは?
    • あるべき姿を実現する要件とは?
    • 必須の研究開発マネジメント事項
    • 技術戦略
    • 技術マーケティング
    • 新規テーマ創出
    • 知財情報の有効活用

コンサルカタログの内容

  • 技術戦略策定(技術の棚卸し、技術プラットフォーム構築)
  • 技術マーケティング
  • 新規研究開発テーマの創出(研究開発者による新規事業テーマ創出) 
  • 知財企画強化コンサル(知財部による研究開発部門支援)
  • 知財教育
  • (紙媒体、全30スライド程度、半年に1回程度更新)

技術戦略の作成ステップに応じたコンサルティングメニューを紹介しています。

技術戦略(マクロトレンドに応じた新規事業テーマ、それに沿った技術プラットフォーム)を形成するためのコンサルティングメニューを紹介しています。

動画コンテンツ(ぷちセミナー+コンサル説明)

3つのコンテンツを提供します。

ぷちセミナーとコンサルティング説明です。
2時間程度でざっとR&Dマネジメントの考え方が情報収集できます。
また、コンサルティングでの企業変革について情報収集できます。
動画120分程度

「技術マーケティング」という名称のテーマ創出研修の説明会です。
テーマ創出のための研修だけでなく、R&Dマネジメントに関する改善課題について情報収集できます。
動画24分程度

Eラーニングを活用した企業変革について情報収集できます。
Eラーニングを活用すれば、「早く」「大規模に(大組織、大人数)」「ハイレベルに」組織変革することができます。
動画10分程度

人材開発とかコンサルティングって何?

人材開発とかコンサルティングって言われても、全然イメージが湧かない人もいると思います。

一言で言うと、人材開発は研修です。

コンサルティングは、アドバイスや分析等の業務を委託することです。

当社が解決できる人材開発とかコンサルティングは次のようなものです。

経営者の課題
「経営者が『最小限の投資で最大の効果が上がる』と確信できる研究開発の仕組みを、社員に回させたい」

当社プログラム「技術戦略の策定」で解決できます。

研究開発責任者の課題
「経営者が競争優位を確信できるように、足元のテーマ検討を充実させたい」

当社プログラム「技術マーケッターの育成」、「事業化道場」で解決できます。

研究開発責任者の課題
「自社の技術者に新しい研究開発テーマを創出させて、持続的な内部成長を確かなものにしたい」

当社プログラム「Rテーマ創出研修」で解決できます。

知財責任者の課題
「知財部門の支援レベルを向上させ、自社技術者と知財部員で、経営者が納得できる知財戦略を作らせたい」

当社プログラム「知財企画コンサル」で解決できます。

知財責任者の課題
「個々の技術者の知財レベルを上げて、知財部門の支援を使いこなせるようにしたい」

当社プログラム「知財研修」で解決できます。
研修のイメージです

こんな方におすすめです

研究開発ガイドラインは主に、中堅〜大企業の技術部門向けに作成しました。

過去には、以下のような方々からご請求を頂いています。

研究開発ガイドラインをご請求いただいた方の肩書(参考)
○代表取締役社長(中堅企業)
○技術担当役員(中堅企業)
○研究所長(大手企業)
○新規事業開発部長(大手企業)
○研究企画室の部長さんやご担当
○研究開発部の部長さんやご担当
○生産技術部の部長さんやご担当

※請求主体を上記に限定する趣旨ではありません。

研究開発ガイドライン(カタログ)で何が分かるの?

研究開発ガイドライン(カタログ)によって、以下のようなことがわかります。

単なるトレンドフォローによって、市場に出た時には競争の海に巻き込まれる技術戦略ではなく、収益の源泉である独自の基盤技術・技術プラットフォームにより事業構築を進めるための技術戦略の方法や体制、考え方。

単なる研究テーマの市場開拓や、研究者の研究テーマの純粋無垢な市場化ではなく、本来の意味での競争優位性を構築する技術マーケッターの育て方、体制、考え方。

単なるパテントマップではない、IPランドスケープ(知財情報を使った競争優位性の構築)を進めるに際しての、方法や体制、考え方。

単に出来たものの出願ではない、代替技術の知財化やアプリケーション特許の構築まで意識した活動ができる技術者の育て方、体制、考え方

実績はあるの?

実績は多数あります。こちらをご覧ください。

研究開発ガイドライン入手のあとはどうなるの?

まず、しつこい営業はしてませんので、ご安心ください。

※「しつこい営業」とは、こちらから何度も電話をかける等、ご迷惑と思われる行為です。
※お電話をしたくない、という意味ではありません。ご関心を頂いた場合はお電話することもあります。

研究開発ガイドラインは、社内で回覧が可能です。ぜひ皆さんでご覧ください。

研究開発ガイドラインを見ていただくのですが、読むだけでは分からないと思います。

コンサルティングは無形のものです。パンフレットを見るのと、ミュージカルの本番を見るのが違うように、コンサルティングも違います。

「詳しい話が聞きたい」とか「比較検討したい」というお声は大歓迎です。口頭での説明の方が伝わりますから。

オンライン打ち合わせ、東京や京都近郊ならば打ち合わせもしていますので対応が可能です。

オンライン対応出来るツールは次のとおりです。

  • GoogleMeet 日程調整後、当方から会議招待をお送りできます。(オススメ)
  • Microsoft TEAMS 貴社からの会議招待に応じることが出来ます。
  • Zoom 貴社からの会議招待に応じることが出来ます。
  • Skypefor businessの場合は、貴社アカウントでの会議招集に応じることで実施できます。
  • Whereby 日程調整後、当方から会議招待をお送りできます。(オススメ)
  • 電話会議も可能です。資料を事前共有しておけばWEB会議と変わりません。こちらから架けられます。複数人の場合、スピーカフォンでご対応ください。

※スカイプやZoomでも音声のみで結構です。画像あるとどうも、、、という方もおられます。画像なしでも打ち合わせしております。
※Zoom(プラグインのインストールが必要)、Whereby(Chromeのみ)はこちらからご招待できます。

こんな場合は、お送りしておりません

なお、コンサルティング会社等の競合企業様、個人様など当社が不適切と判断した場合にはお送り致しません。送付しない旨のご案内も致しませんので、悪しからずご了承ください。

株式会社如水とは?

会社概要については、別ページを用意していますので、こちらをご覧ください。

研究開発ガイドラインの元となったコンサルティングや人材開発研修を行っている会社の紹介はこちらをご覧ください。

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ない場合は、「なし」とご記入ください。
Gmail,Yahooなどのフリーアドレスでのお問い合わせは受け付けておりません。ご所属先のアドレスをご利用ください。
メールアドレスの入力ミスの場合に、お電話をする場合がございます。それ以外の理由でこちらからお電話することはありません。
2をご選択の場合には、当社からガイドラインを送付すると共に、いただいたメールアドレス宛に打ち合わせをするための日程調整のメールを差し上げます。打ち合わせの内容については、「経営相談」のページをご覧ください。